輸入について詳しく調べました

初恋は実らないといいますが、私は初恋の塾講師の人と一年前に結婚しました。彼は年上なので、私が学生の頃は、付き合っていることを隠していましたが、それも今となってはいい思い出です。現在は小学校で教員をしているので、私とのなれそめなんかを子どもに聞かれると返答に困るようですが、私としては自分の未熟なころを知っていてくれているかつての塾講師という存在が夫になったことで、気が楽な部分も多々あり、今は幸せです。
私はちょっと成績的にランクの高い高校を希望していたのですが、判定はAからCとずっとブレていました。受験前にこのままでは本当にまずいと思い、母に相談して家庭教師を受ける事に。単元によって理解度の差が大きいということがわかり、苦手なところを集中的に勉強。家庭教師の先生のおかげで当日は余裕、もちろん合格しました。今でも感謝しています。
　ソニー・タイの清水徹社長は３日、来年度（2011年４月〜12年３月）の売上高伸び率10％を目指すと明らかにした。テレビ、デジタルカメラの販売好調で10％の増収を見込む今期に引き続き、来期も堅調な成長に期待できるとコメントした。同日は、液晶テレビ「ＢＲＡＶＩＡ（ブラビア）」のインターネット接続機能が加わった新モデルを発表した。年内に投入する新製品24モデルのうち、８割以上をインターネットテレビとし普及を図る。ブラビア販売の５割をネットテレビとしたい考えだ。【南堂知子】

　昨年は、サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）効果や、９月に投入した３Ｄ（３次元）テレビが消費者から高い関心を集めたことを受けて、ブラビアの販売は前年比50％伸びた。また、６月に投入した小型一眼レフカメラ「αＮＥＸ」シリーズの販売好調で、デジタルカメラ部門の売上高は140％増加。過去最高を記録した。昨年12月にはレンズ交換式デジタル一眼レフカメラ（ＤＳＬＲ）で販売シェア18％を占め、キヤノンに次ぐ２位に浮上した。

　10年度（10年４月〜11年３月）の総売上高見込みは100億〜150億バーツ（約270億〜405億円）で、前年から10％伸びる見通し。

　ブラビアのインターネット機能搭載モデルの販売価格は、１万6,990バーツ（32インチ型）から。発売に合わせ、コンテンツプロバイダーとして、民放チャンネル７運営のバンコク・ブロードキャスティング＆テレビジョン（ＢＢＴＶ）、英字紙ネーションなどを発行するネーション・マルチメディア・グループ（ＮＭＧ）の番組制作子会社であるネーション・ブロードキャスティング（ＮＢＣ）、芸能雑誌「ゴシップスター」を発行するモノ・テクノロジーの３社と契約を交わした。ほかにも複数の企業と交渉中で、テレビショッピング番組なども導入したい意向という。

　ネットテレビは、好きな時間に好きな番組を画面上で選択して視聴できるほか、インターネットブラウザーとしても利用できる。同社によると、タイは若者を中心にフェースブックの利用者が多いことから、ＳＮＳ（ソーシャルネットワーキングサービス）を窓口としてネットテレビを普及させたいとしている。

　プラズマ、液晶ディスプレー（ＬＣＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）バックライト搭載型などを合わせたフラットテレビの市場規模は今年、昨年の120万台から160万台に拡大するとみており、同社はシェアを22％から25％まで引き上げる目標。現在は市場２位に立っているという。

　同日は、デジタルビデオカメラ「ハンディカム」のプロジェクター搭載モデル、３Ｄ撮影対応モデル、コンパクトデジカメ「サイバーショット」の新製品なども発表した。

　マザーボード（ＭＢ）大手３社が15年ぶりの値上げに踏み切る。中国の最低賃金引き上げや原材料価格の高騰によるもので、製品価格への転嫁は必至。上げ幅は平均３〜６％とされ、最終製品であるパソコン（ＰＣ）価格への影響が懸念される。ただ、販売不振で部品価格や受託料の引き上げが難しいノートＰＣ向けは、値上げが見送られそうだ。

　微星科技（マイクロスター、ＭＳＩ）は１日、ドイツ・ハノーバーで開催中の世界最大の情報技術見本市「ＣｅＢＩＴ」（セビット）で、今月からＭＢを５〜10％値上げする方針を表明。創業メンバーで副総経理も務める盧キ隆氏（キ＝玉へんに其）は、「原材料価格の高騰や中国の最低賃金引き上げによるコスト上昇に耐えきれなくなった」と苦しい内情を明かした。

　ＭＢ世界最大手の華碩電脳（ＡＳＵＳ）は、他社に先駆けて２月から順次値上げ。技嘉科技（ギガバイト）も追随する。ＭＢ業界では、華碩と技嘉の２社で世界の７割以上のシェアを持つ。ＭＢ価格は毎年下落傾向が続いており、大手３社の一斉値上げは15年ぶり。盧氏がＭＢ業界に従事している25年間でも、値上がりしたのは３度だけという。

　電子部品値上げの波は年初からＭＢ業界にもじわじわと迫っていたが、各社ともに競合他社の動きをうかがっていた。ただ、ここにきて中国工場での賃金引き上げや人民元高、国際的な原材料高などが直撃。コア部品となるプリント基板（ＰＣＢ）メーカーが、銅の国際相場上昇を受けて年初に５〜10％の値上げを通知してきたことも、収益圧迫に拍車をかけた。ＭＢの製造コストに占めるＰＣＢの割合は、ミドル〜ハイエンド機種では５％以下だが、ローエンド機種では10〜15％に上る。

　■ノートＰＣ向けは対象外

　今回の値上げによるＰＣ価格への影響は避けられず、デスクトップＰＣの値上がりは確実視されている。

　ただ、米アップルの「iPad」（アイパッド）をはじめとするタブレット端末にシェアを浸食されているノートＰＣは、受託製造業者、部品業者ともに値上げの余地がない。受託製造業者は春節（旧正月）明けから顧客に受託料値上げを通知しているが、交渉は難航しており、ＭＢ業者の今回の値上げも見送られる可能性が大きい。３日付経済日報、工商時報が伝えた。